超現実論。自分とパートナーの老後を考えると、子供は14人くらい。
どうやら、妄想に現実が追いつきつつある。
国は、介護を地域に丸投げする。
そして、地域は、人材不足でそれを支えきれない。
詰んでるのだ。
そうなると、自分たちでなんとかするしかないのだ。
でもどうやって？
というか、自分とパートナーだけしか助からない方法あるけど知りたい？
財源不足の根源
最近のテレビではなんともいえないトーンで、認知症や介護といった話題が議論される。
やばいやばいといいながら、悲観的にならないように、そのやばさの本質的なところはわざと覆い隠されているようなそんな感じ。
全ての国民が、安心して介護サービスを受けることができることがたいせつと言われている。
そしてそのための方策として、国は地域包括支援という仕組みを打ち出している。地域の力で、みんなで障害のある人を支えて行きましょうという仕組みがそれだ。今のまま行けば、失敗することは目に見えている。
専門職の人手が足りないのだ。
人の手が足りていないがために、仕組みを作ったところで、それが回らない。
それが目に見えているにもかかわらず、国は大胆な施作を打てないで、ごまかしごまかし何か有意義なことをやっているようなポーズをとっている。
となると、国はあてにできない。
金を積んでも、人がこないんじゃあ話にならないからね。
子供作れ
自分が歳をとった時に、３６５日で介護が必要になった時のことを考えよう。
あてにできるのは、自分の子供のマンパワーだけということになる。
介護の職場を体験したことがある身からすると、身内の介護は、せいぜいできても週に１日くらいではないかと思う。
それ以上は、ストレスがいずれなんらかの形で爆発する。
虐待につながる。
ということで、２人×７人で１４人の子供が必要なんだね！！
週一であれば、多分面倒見てくれる。
国のサービスも並行して使えるし、あんしん！！
子供作れ。
この記事のまとめ
社会保障費は、投資ではないから、そこから生産性の向上には繋がらない。
国がハコモノにはお金を出すのに、社会保障費にお金を出したがらないのは、単純に財政的な観点からのみものを見ているからだ。
いずれ社会保障費が全ての財政を圧迫し、生活水準の質は、劇的に低下するだろうし、社会インフラは割とマジで崩壊すると思う。
自分の生活は自分で見てくださいという世の中がもうすぐやってくる。
老後の安心が欲しければ、子供作るのだ。
なぜか、誰も言わないけれど、そうなのだ。
そのうち先進国の日本でも「子供は労働力」と言ってはばからない時代が、今のままいけば残念ながら必ずやってくる。
そんな悲惨な時代でも、子供から尊敬されたり好かれるような親であれば、子供達は自然と自分の面倒を見てくれるはずだ。それから、子供たち同士で国や自治体があてにならなくても協力しあって生きていけるようになるはずだ。
社会保障は、マンパワー不足でマジであてにならない。
だから、子供作れ。それしか、現状自分とパートナーを守る方法はない。